資金計画から引き渡しまで！リフォームの工程を徹底解説

まずは貯金や保険など、手持ちの資金を確認しましょう。手元に生活費や教育費、老後資金を残したうえで、どのくらいの金額をリフォームに使えるか検討します。

自己資金だけでは資金が不安な場合、住宅ローンやリフォームローンを検討してみても。住宅ローンは金利が安く、借入額が大きいのが特徴です。一方、リフォームローンは金利が高めになりますが、諸費用も少なく借りやすいので短期返済には向いています。
新築時の住宅ローン返済がまだ残っている場合、リフォーム費用も含めた借り替えで一本化すると、返済額を抑えられることも。また、リフォーム会社によっては独自の無金利ローンなどもあるため、チェックされるとよいでしょう。

バリアフリーや省エネ、耐震などのリフォームで要件を満たすと、国や自治体による補助金制度が受けられることがあります。リフォーム費用が所得税や固定資産税の控除対象になる場合もあるので、うまく活用するとリフォームで実現できる幅がぐんと広がるでしょう。お住まいの地域やタイミングによって制度内容が変わってきますので、詳しくはお近くのリフォーム会社にご相談ください。

リフォーム会社によって得意なリフォーム内容や分野は異なります。たとえば「水まわり設備のみ交換する」場合と、「間取りも含めて大幅にリフォームする」場合とでは選ぶべきリフォーム会社は変わってくる場合もあるので、大まかなリフォーム内容をイメージしておきましょう。このときはっきりと工事内容まで決める必要はありません。家族で「どこをリフォームしたいのか？今の家にどんな不満があるのか？」を話し合ってみてください。

リフォームを扱うリフォーム会社は、ハウスメーカーや大手リフォーム会社、地元の工務店などさまざまです。まずは家の近くに店舗やショールームのあるリフォーム会社をインターネットなどで検索してみましょう。近くのリフォーム会社なら打ち合わせがしやすく、何かあったときもすぐに駆けつけてもらうこともできます。インターネットで施工実績などを見てみると、リフォームのイメージや費用感もつかみやすくなります
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リフォーム会社の目星がついたら、リフォームする家を見てもらいましょう。家の傷み具合や設備の不具合を確認し、必要であれば写真を撮影することもあります。実物と図面では寸法が異なることもあるので、部屋の大きさや設備のサイズの計測も行います。希望のリフォーム内容や質問などあれば、リフォームする家を見てもらっている時に伝えるとよいでしょう。

現場調査が終わったら、担当者が調査結果を会社に持ち帰り、どんなリフォームをすれば要望が実現できるか検討してプランを立てます。後日、リフォームプランと見積書が提示されたら、内容を検討しましょう。

リフォームは部分的な設備交換から、間取り変更などの大がかりな工事までさまざまな工事内容があるため、工事する部位や内容によってリフォーム期間は大きく変わります。おおよその工事期間にはなりますが、下記はリフォーム内容ごとの工期の目安になりますので、参考にしてみてください。

部分的なリフォームであれば、住みながら工事できることもあります。ただし大規模なリフォームの場合は仮住まいが必要なこともありますので、リフォーム会社に事前に確認しましょう。荷物の運び出しが必要であれば、引越し業者や、トランクルームの費用がかかることもあります。

住みながらのリフォームの場合、鍵をリフォーム会社に預けて外出できる場合もあります。水まわり工事をする場合は、数日間お風呂やキッチンが使えないため、その間の生活をどうするか考えておきましょう。たとえばお風呂は銭湯へ行く、食事はコンビニや外食などで済ませる方法があります。

工事が終わったら、担当者の立ち会いのもと仕上がりを確認します。チェック内容は「希望どおりに完工しているか？」「傷や汚れはないか？」「設備はきちんと動くか？」などです。万が一、不具合や気になる点があれば、なるべく早めに担当者に伝えましょう。

完工検査でとくに問題がなければ引き渡しを行い、最終金として残金を精算します。このとき大切なのが、重要書類のやりとりです。図面・仕様書・設備の取扱説明書・保証書などを受け取り、きちんと保管しておきましょう。

住みはじめてから、不具合や疑問が出てくるケースもあります。内容によってはメーカー保証や補修が受けられることもあるため、リフォーム会社に問い合わせてみましょう。引き渡しのときに、アフターサービスの内容や問い合わせ先を確認しておくと安心です。